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【電通ダイレクト×Septeni Ad Creative】無料オンラインセミナー 『商品を他社より魅力的に表現し売上を伸ばす、 格安!動画開発』開催のお知らせ

株式会社セプテーニ・ホールディングス(本社:東京都新宿区 代表取締役:佐藤 光紀、証券コード:4293)の連結子会社である株式会社電通ダイレクト(本社:東京都港区 代表取締役:近藤 一成 以下電通ダイレクト)は、同グループのSepteni Ad Creative株式会社(本社:東京都新宿区 代表取締役 金原 高明 以下SAC)と共催で、オンラインセミナー『商品を他社より魅力的に表現し売上を伸ばす、格安!動画開発』を、2023年7月12日(水)に開催いたします。

【セミナー内容】

企業の商品やサービスを魅力的に伝えるブランディング動画(認知型動画)は、ブランドイメージや認知度を上げるために効果的ですが、実際の売上に貢献できるとは限りません。
そこで本セミナーでは、電通ダイレクトが提唱する行動喚起型の認知動画「TRIGGER-MOVIE」の手法を用いて、ブランディング(認知)と獲得への布石を同時に行うための動画企画のノウハウをお伝えします。
合わせて、コストがかさみがちな動画制作において、「工夫」と「仕組み化」を土台に、ヒトのクリエーティブ力を最大限に伸ばし、コストを抑えて高品質を実現するSepteni Ad Creativeが、初期費用を格安に抑えることができる制作手法についてご紹介します。

【こんなマーケターにおススメ】

  • ✅ 他社より商品を魅力的に見せたいが、どのような広告施策がよいか迷っている。
  • ✅ 獲得を中心に施策を回してきたが、売上が鈍化してきている。
  • ✅ 認知型のテレビCM施策ばかりで、効果が見えない。
  • ✅ ブランディング施策も獲得施策も効率よく行いたいが、予算が限られている。

【セミナー概要】

タイトル:『商品を他社より魅力的に表現し売上を伸ばす、格安! 動画開発』
開催日時:2023年7月12日(水)12:00~13:00
参加費用:無料(事前予約制)
定員:50名
視聴方法:WEB会議ツール「Microsoft Teams」によるオンライン視聴
申込URL:https://marke.ddir-seminar.jp/ddirmagazine/movie-development202307.html

上記URLのフォームよりご登録ください。メールにて視聴URLをご案内いたします。
※セミナー後、任意回答アンケートにお答えいただく場合がございます。
※本セミナーは競合企業様のご参加をお断りさせていただく場合がございます。あらかじめご了承ください。
※本セミナーは途中参加・途中退場自由となります。

【プログラム】

第1部 1つの動画でブランディングも獲得も実現する「行動喚起型・認知動画」とは

なぜブランディング目的の動画が必要なのか、消費者に行動を起こさせるための企画とは何か、実際の事例を基に、電通ダイレクトが提唱する「行動喚起型・認知動画」についてご紹介します。

第2部 「工夫」と「仕組化」でコストダウンと品質アップ! 効率的に動画制作を行うヒケツとは

多様化するニーズに対して、1つのWeb動画だけでは認知の最大化は見込めません。訴求・ターゲット・表現においてニーズに合わせてさまざまな動画クリエーティブが必要になります。必要な制作において、リーズナブルかつスピーディに、そして高いクオリティを出すための工夫をご紹介します。

【講演者】

田中 聡志
株式会社電通ダイレクト
クリエーティブ3部長
クリエーティブプランナー

ゼネコンのインハウスデザイナー、ダイレクト専業エージェンシーを経て、2018年、電通ダイレクトマーケティング(現:電通ダイレクト)に入社し「獲得から逆算した認知施策」を様々なメディアで展開。
2023年よりクリエーティブ3部長として、オンオフ連結クリエーティブ施策の拡大に従事。

濱口 雅行
Septeni Ad Creative株式会社
プロダクト部動画責任者

2007年セプテーニ(現:セプテーニジャパン)新卒入社。
2013年より、ディレクション組織の責任者として、組織づくりやクリエイティブ人材育成を担当。
またデジタル運用に必要なソリューションの開発・発掘を行い、プロダクト開発に従事。
2021年よりSepteni Ad Creative株式会社に転籍し、動画広告制作領域全般の責任者として従事。

<ニュースリリース(PDF)はこちら>

【リリースに関する問い合わせ先】

株式会社電通ダイレクト 広報担当
コーポレートサイトURL:https://www.ddir.co.jp/
E-mail:info@ddir.co.jp
お問い合わせは、Eメールにてお願いいたします

■株式会社電通ダイレクト

社名:株式会社電通ダイレクト
代表者名:代表取締役 近藤 一成
株主:株式会社セプテーニ・ホールディングス(100%出資)
事業内容:事業戦略設計
メディアプランニング・運用
クリエーティブ支援
EC支援
CRM
所在地:〒105-7001 東京都港区東新橋1-8-1 電通本社ビル
URL:https://www.ddir.co.jp/

■Septeni Ad Creative株式会社

代表者名:代表取締役 金原 高明
株主:株式会社セプテーニ(100%出資)
事業内容:インターネット広告のクリエイティブ及びデジタルコンテンツの制作 
本社所在地:〒060-0001 北海道札幌市中央区北一条西5-2 札幌興銀ビル7F
URL:https://www.septeni-adcreative.co.jp/

【電通ダイレクト】ランディングページに決済機能×CRMを 簡単プラスオン! 「サクッとぺイシス!」提供開始

株式会社セプテーニ・ホールディングス(本社:東京都新宿区 代表取締役:佐藤 光紀、証券コード:4293)の連結子会社である株式会社電通ダイレクト(本社:東京都港区 代表取締役:近藤 一成 以下電通ダイレクト)は、同グループのトライコーン株式会社(本社:東京都新宿区 代表取締役 福原 雄亮 以下トライコーン)と連携し、集客、ランディングページの制作、決済機能の導入、そしてCRMを行う上で必要な機能を実装したクラウドサービスの活用までをワンストップで行える『サクッとぺイシス!』を開発し、サービスの提供を開始しました。

【サービスの概要】
1000社以上の導入実績をもつトライコーンのCRMプラットフォーム「クライゼル」に、電通ダイレクトが持つ、顧客獲得からCRM戦略までワンストップで支援するダイレクトマーケティングのノウハウを注入。顧客データベースやメールマーケティング、フォーム作成などCRMに必要な機能をもつ「クライゼル」の活用に加え、集客のための広告施策、ランディングページ制作、決済機能連携・決済情報の一元管理など、顧客獲得から育成までに必要な機能を包括いたしました。

これにより、初期投資をできるだけ小さくしたい企業様に対して、新商品ローンチのマーケティングや既存商品のCRM改善施策をサポートできるようになりました。

<こんな課題をお持ちの方をサポートします>

  • 新商品のテストマーケティングを簡易的に実施したい
  • LPの決済システムをイベント単位で連携したい
  • 決済を管理するシステムをゼロから開発するコストも時間もない
  • 決済結果をリアルタイムに反映したい
  • 商品や配送先によって複雑な制御が必要
  • 未決済のお客様に決済を促すメールを送信したい

【「クライゼル」について】
クライゼルはWeb上でCRM活動を実施するうえで必要となる様々な機能がパッケージされたCRMプラットフォーム(SaaS)です。自由にいくつでも作成することができる顧客データベース、高度なメールマーケティングが実行できるメール配信、多用途でご利用できる高機能なWebフォーム、顧客エンゲージメントを高める会員サイト・マイページ、豊富な外部システム連携等を備えており、多彩な業務でご利用いただけます。

『クライゼル』サービス詳細:https://www.kreisel.bz/

<ニュースリリース(PDF)はこちら>

■株式会社電通ダイレクト

社名:株式会社電通ダイレクト
代表者名:代表取締役 近藤 一成
株主:株式会社セプテーニ・ホールディングス(100%出資)
事業内容:事業戦略設計
メディアプランニング・運用
クリエーティブ支援
EC支援
CRM
所在地:〒105-7001 東京都港区東新橋1-8-1 電通本社ビル
URL:https://www.ddir.co.jp/

■トライコーン株式会社

社名:トライコーン株式会社
代表者名:代表取締役 福原 雄亮 
株主:株式会社セプテーニ・データ・ソリューションズ(100%出資)
事業内容:CRMプラットフォーム「クライゼル」の開発・販売
CRM領域におけるクリエイティブ制作・運用支援・システム開発
データを活用したDX支援
所在地:〒160-0023 東京都新宿区西新宿8-17-1 住友不動産新宿グランドタワー27F
URL:https://www.tricorn.co.jp/company/

適格請求書発行事業者(インボイス発行事業者) 弊社登録番号のお知らせ

2023年10月1日から消費税の適格請求書等保存方式(インボイス制度)が導入される予定であり、現在インボイス発行事業者の登録手続きが国税庁により執り行われております。

このたび弊社の登録手続きが完了しましたので以下の通り登録番号をご案内申し上げます。

株式会社電通ダイレクト
適格請求書発行事業者登録番号
T4-0104-0108-4372

※上記登録番号は、国税庁の「インボイス制度適格請求書発行事業者公表サイト」からもご確認いただけます。
株式会社電通ダイレクトの情報 │国税庁インボイス制度適格請求書発行事業者公表サイト

【電通ダイレクト】『Live Commerce force』を展開するテイラーアップと協業し、インスタライブ中のDM機能・動画配信後の効果測定を可能にしたサービスの提供を開始

株式会社電通ダイレクト(本社:東京都港区 代表取締役 社長執行役員:近藤 一成 以下電通ダイレクト)は、『Live Commerce force(ライブコマースフォース)for Instagram』を提供する株式会社テイラーアップ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:松村 夏海 以下テイラーアップ)と、ライブコマースの分野で協業を開始します。両社の強みを掛け合わすことで、ライブコマースにおけるコンサルティングや導入支援、集客、購入促進、効果分析まで、ライブコマースを導入したい企業に向けて幅広く支援いたします。

【協業の狙いについて】

電通ダイレクトは、2019年より独自のライブコマースサービス『LIVE★X(ライブクロス)』を提供しており、以来さまざまなクライアントのライブコマース導入・運用を支援してきました。
電通ダイレクトのライブコマ―ス領域においては、ダイレクトマーケティング専門会社のプロフェッショナルによる集客・広告配信戦略、インフォマーシャル制作で培ったライブ配信構成などのクリエーティブ領域など、新規獲得の手法が中心でしたが、そこに、300以上のライブを企画・配信・実行してきたテイラーアップによる、『Live Commerce force(ライブコマースフォース)for Instagram』が組み合わさることにより、集客からライブ配信構築、配信中の購入促進、配信後の効果分析までをワンストップで行えるようになりました。

【協業によるライブコマースサービスの進化】

両社の協業により、特にインスタグラムのライブ配信において課題となっていた
●購入までの導線が途切れる(CVRが低い)
●動画配信後の効果検証がしづらい
という2点に対して、Live Commerce force(ライブコマースフォース)for Instagram(※)により、下記のソリューションが可能になりました。

①ライブ配信中のDMサービス

独自のInstagram API連携を行い、ライブ中に特定のコメントがあったユーザーに対して、直接DMを配信することで、離脱せずシームレスな購入導線を構築することができる。

②視聴者・コメントのデータ取得による効果分析

3秒ごとのインプレッション推移を取得し、どのコンテンツで離脱したか、エンゲージメントが上がったかの可視化が可能。視聴コメントのCSVデータ化により、アカウント情報を含め、誰がどのようなコメントを投稿したかも確認することができる。

※テイラーアップの独自開発によるインスタグラムライブ解析システム。Instagramの後援・支持・または運営ではなく、Instagramとは直接関係しておりません。

【今後の展開】

両社は、商業施設におけるライブコマース配信など、すでに協業による実績を重ねており、今後はさらに連携を強化し、ライブコマースの導入を検討する企業に向けた支援を推進していきます。
また、新規獲得だけでなく、顧客育成・CRMの領域においても、LTV・客単価を高めるソリューションを生み出すべく新たなライブコマース手法の開発なども共同で行っていきます。

<ニュースリリース(PDF)はこちら>

【リリースに関する問い合わせ先】

株式会社電通ダイレクト 広報担当
コーポレートサイトURL:https://www.ddir.co.jp/
E-mail:info@ddir.co.jp
株式会社電通ダイレクトでは、新型コロナウイルス対策の一環として、現在リモートワークを実施しております。同期間のお問い合わせは、Eメールにてお願いいたします

■株式会社テイラーアップ 会社概要

会社名:株式会社Tailor App
代表者 :代表取締役 松村 夏海
設立 :2020年7月
所在地 :東京都渋谷区千駄ヶ谷5丁目-27-5 リンクスクエア新宿 16F
事業内容:ライブコマースコンサルティングを中心とした、SNS・WEBマーケティング支援
企業URL:https://www.tailorapp.jp

■株式会社電通ダイレクト 会社概要

電通ダイレクトは、「事業戦略設計」「メディアプランニング・運用」「クリエーティブ開発」「EC支援」「CRM」などのソリューションを通じて“お客様の持続的な事業成長を実現する”総合広告会社です。 “ダイレクトなコミュニケーションを通じて社会を豊かにする”ことをミッションに掲げ、お客様の最良のパートナーとして、事業課題の解決に貢献します。

会社名:株式会社電通ダイレクト
代表者:代表取締役 社長執行役員 近藤 一成
設立:2007年6月
株主:株式会社セプテーニ・ホールディングス(100%出資)
所在地:東京都港区東新橋1-8-1
企業URL:https://www.ddir.co.jp/

【電通ダイレクト】 JICDAQ(一般社団法人デジタル広告品質認証機構)より ブランドセーフティと無効トラフィック対策における 「JICDAQ認証」を、電通グループの対象事業者として取得

株式会社電通ダイレクト(本社:東京都港区 代表取締役 社長執行役員:近藤 一成 以下電通ダイレクト)は、JICDAQ(一般社団法人デジタル広告品質認証機構)が定める第三者検証の認証基準に基づき、広告会社(広告購入者)事業領域の「ブランドセーフティ」と「無効トラフィック対策」の2分野において、電通グループの対象事業者として「JICDAQ認証」を取得したことをお知らせします。

JICDAQは、公益社団法人日本アドバタイザーズ協会(JAA)、一般社団法人日本広告業協会(JAAA)、一般社団法人日本インタラクティブ広告協会(JIAA)が中心となり、デジタル広告市場における品質課題を解決することで、デジタル広告が健全に発展し、企業にとっても社会にとっても有益なものになることを目指して立ち上げた認証機構です。JICDAQ は現在、「広告掲載先品質に伴うブランドセーフティの確保」と、「アドフラウドを含む無効配信の除外」に関わる業務プロセス等の基準を制定し、それに沿った業務を適切に実施している事業者を認証して社名を公開しています。

当社および国内の電通グループ全体では、従前よりブランドセーフティやアドフラウドを含めた広告価値の棄損問題への対応策を実施しており、2014年にはプライベート・マーケットプレイスの構築を開始、2019年には「リスクを把握し、最大限リスクをコントロールする施策を広告主に提案していく」というデジタル広告における行動指針「Clear Code®(クリアコード)」を発表しています。そしてこのたび、当社の業務方針及びその業務運営体制が、品質認証の第三者認証機関「JICDAQ」の基準を満たすものと評価され、「JICDAQ認証」の取得に至りました。

今後も電通ダイレクトは、クライアント企業や社会の持続的な成長にコミットするパートナーとして、日本のデジタル広告市場の健全な発展を目指した取り組みをより一層、推進してまいります。

<ニュースリリース(PDF)はこちら>

【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通ダイレクト 広報担当
コーポレートサイトURL:https://www.ddir.co.jp
E-mail:info@ddir.co.jp
株式会社電通ダイレクトでは、新型コロナウイルス対策の一環として、現在リモートワークを実施しております。同期間のお問い合わせは、Eメールにてお願いいたします。

■株式会社電通ダイレクト
電通ダイレクトは、「事業戦略設計」「メディアプランニング・運用」「クリエーティブ開発」「EC支援」「CRM」などのソリューションを通じて“お客様の持続的な事業成長を実現する”総合広告会社です。 “ダイレクトなコミュニケーションを通じて社会を豊かにする”ことをミッションに掲げ、お客様の最良のパートナーとして、事業課題の解決に貢献します。

社名:株式会社電通ダイレクト
・資本金:3億100万円
・株主:株式会社セプテーニ・ホールディングス(100%出資)
・従業員数:194名(2022年1月4日現在)
・URL: https://www.ddir.co.jp/

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