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共催ウェビナー開催告知『【D2C×ふるさと納税×EFO】LTVや売上を伸ばす方法とは？～超成長市場のご紹介～』
電通ダイレクトより、共催ウェビナー開催のお知らせです。
ECビジネスは盛んで、消費者の4分の3が以前にも増して オンラインショッピングに依存していると言われています。
また、昨今のコロナ禍やDX推進などの流れを受けて、 多くの企業が自社ECサイトの新規顧客を獲得し、リピート率を高めて LTVを最大化することに注力しています。
このような状況において、企業間競争に勝っていくためには、 自社と関連性の高いツールやノウハウを活かし、 消費者へ自社の魅力をアピールし、他社商品との違いを伝える必要があります。
セミナーのポイント
・入力フォームの離脱改善方法を知りたい方
・ネットショップ運営に行き詰まりを感じている方
・LTVが伸びている企業（メーカー）の特徴を知りたい方
・新たな販路であるふるさと納税の活用方法を学びたい方
・どのような基準でECサイトを選定をすればよいのか把握したい方
株式会社電通ダイレクト
ECソリューション部長
清水 宣行
弊社 清水が第三部で登壇いたします。ぜひ皆様のご参加をお待ちしております。
ウェビナー概要
開催日時
2022年1月27日（木） 15:00～16:30
場所
WEBによるオンライン開催
視聴方法
Zoomでのオンライン配信
※セミナーの視聴方法は、お申込みいただいた方にご案内いたします。
開催10分前の【14:50】にウェビナーを開場させていただきます。
参加費
無料
諸注意
本セミナーは競合企業様のご参加をお断りさせていただく場合がございます。あらかじめご了承ください。
ウェビナー詳細、お申込みは以下のボタンをクリックしてご確認ください
電通ダイレクトを含む電通ジャパンネットワークの4社が「Shopify Plusパートナー」に認定 ― 顧客企業のShopify導入を支援し、EC、D2C、OMO事業の成長に貢献 ―
電通グループの国内事業を統括する電通ジャパンネットワーク（社長執行役員CEO：五十嵐 博、以下「DJN」）の傘下である株式会社電通ダイレクト（代表取締役社長執行役員：近藤 一成、以下「DDIR」）は、同じくDJN傘下の株式会社電通デジタル、株式会社CARTA COMMUNICATIONS、株式会社fluctと共に、Shopify Japan株式会社（本社：東京都渋谷区、日本カントリー・マネージャー：太原 真）が定める「Shopifyパートナープログラム」において、「Shopify Plus パートナー（ショッピファイ プラス パートナー）」に認定されました。
世界最大級のマルチチャネルコマースプラットフォームであるShopify※1が認定する「Shopify Plusパートナー」は、「Shopify Plus」を活用するための知見や導入支援実績において優れた企業に付与されるものです。この度DJN傘下の４社は、高度な知見や高品質なサポート、及びクライアント企業のEC事業を統合的に支援してきた実績等が評価され、今回の認定に至りました。
この認定により、連携企業に与えられる取引量の多い企業の顧客ベースの拡大をはじめ、基幹システムとの連携、サプライチェーンの管理、マーケティング活動といった複雑なビジネスを管理するための必要なツールの提供など、最高位のサービスプランの提供が可能となります。
電通グループ横断組織である「Dentsu Commerce Room」※２に所属しているDDIRは、今回の「Shopify Plus パートナー」認定を通じて、EC、D2C、OMO事業について、より広く、最適にカスタマイズしたソリューションとして提供することで顧客企業の事業成長に貢献していくと共に、今後も新たなソリューション開発やリレーションを通じて、電通グループの収益拡大と企業価値の向上に貢献していきます。
※1：Shopify（ショッピファイ）：世界175ヵ国、導入実績数は170万以上のブランドを誇る世界最大級のマルチチャネルコマースプラットフォームです。システムの信頼性に加え、“Shopify アプリ”による高い拡張性やリーズナブルなコストプラン、さらにはグローバル展開に適合した仕様（全世界175ヵ国の物流と決済に対応・108ヵ国語に対応・欧州のGDPR、米国のCCPAなど個人情報保護に関する法律にも適合）など多くの特長を持ちます。顧客の購買行動のグローバル化・オムニチャネル化が加速する昨今、Shopifyは流通総額（GMV）が30兆円以上とグローバルで大きな支持を集めています。
※2：「Dentsu Commerce Room」は、DJN傘下の22社がコマースソリューション情報を一元的に取り扱うグループ横断組織です。DJN各社が培ってきた専門的なソリューションを組み合わせて、コロナ禍で大きく変化している生活者の買い物体験を基点としつつ、広告から売り場への誘導や商品購入者の再購入促進、またオンラインとオフラインの最適活用による購買の最大化を実現するデジタル販促やD2C、OMOソリューションのプランニングと実施支援を行うことで、ブランドの売上向上に貢献しています。
DJNが取り組むコマースに関するトピックスはこちらをご覧ください。
DJNが取り組むコマースに関するトピックスはこちらをご覧ください。
URL：https://www.d-sol.jp/blog/tag/%E3%82%B3%E3%83%9E%E3%83%BC%E3%82%B9
■株式会社電通ダイレクト
電通ダイレクトは、「事業戦略・分析」「クリエーティブ開発」「EC＆モール」「広告運用」「CRM・顧客育成」などのソリューションを通じて“お客様の持続的な事業成長を実現する”総合広告会社です。 “ダイレクトなコミュニケーションを通じて社会を豊かにする”ことをミッションに掲げ、お客様の最良のパートナーとして、事業課題の解決に貢献します。
社名：株式会社電通ダイレクト
設立：2021年7月1日
資本金：3億100万円（2021年07月01日時点）
株主：株式会社電通グループ（100%出資）
社員数：214名（2021年07月01日時点）
URL: https://www.ddir.co.jp
株式会社電通ダイレクト 2021年7月1日より営業開始
株式会社電通グループ（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：山本 敏博）の100％子会社である株式会社電通ダイレクトマーケティング（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：近藤 一成）と、電通グループの100％子会社である株式会社DAサーチ＆リンク（本社：東京都中央区、代表取締役社長執行役員：宮本 義隆）は、2021年7月1日付で合併し、「株式会社電通ダイレクト」として新たなスタートを切ることをお知らせいたします。
■新会社概要
【社名】
株式会社電通ダイレクト
【所在地】
（汐 留 本 社）東京都港区東新橋1-8-1 電通本社ビル
（東 銀 座 事 業 所）東京都港区築地1-13-1 築地松竹ビル
【代表者】
代表取締役 社長執行役員 近藤 一成
【資本金】
3億100万円
【株主構成】
株式会社電通グループ 100％
【従業員数】
214名（2021年7月1日）
【事業内容】
事業戦略＆開発／クリエーティブ開発＆分析／EC＆モールソリューション 開発／広告運用・代行／CRM＆顧客育成
【役員構成】
代表取締役 社長執行役員 近藤 一成
取締役 副社長執行役員 宮本 義隆
取締役（非常勤） 瀧本 恒
取締役（非常勤） 矢後 大典
監査役（非常勤） 小野 裕章
執行役員 小坂 卓也
執行役員 森田 晶
執行役員 森 健治
執行役員 加藤 征紀
■株式会社電通ダイレクトのビジョン“Business Growth Commitment Firmへ”
私たち電通ダイレクトは、多様化するダイレクトマーケティング領域において、クライアント企業の「事業成長」に貢献すべく、オンオフを問わず、集客から顧客管理まですべてにおいて最適な戦略・ソリューションを提供。ダイレクトマーケティングのリーディングカンパニーとして、常に選ばれ続ける存在になることを目指します。
■株式会社電通ダイレクト 5つのソリューション
電通ダイレクトマーケティングが持つレスポンスメディアへの強みと、DAサーチ&リンクが持つデジタルマーケティングの専門性を統合し、国内外を問わず、顧客企業の事業成長にコミットする付加価値の高いマーケティングソリューションを積極的に展開いたします。
※詳細は弊社コーポレートサイト（https://www.ddir.co.jp）をご覧ください。
①事業戦略&開発ソリューション
事業の集客構造、収益モデル分析、顧客の育成状況の把握など、顧客から選ばれ続けるために必要な課題をダイレクトマーケティングの視点から分析。事業成長のための戦略から、ソリューション、社内業務フロー・人材育成、広告のインハウス化サポートまでご提案します。
②クリエーティブ開発&分析ソリューション
オンラインからオフライン、アクイジションからリテンションまで、レスポンス分析に裏付けされたダイレクトマーケティング特有の表現方法で、あらゆるファネルの顧客の購買行動を引き出します。
③EC&モールソリューション
事業全体から見たEC戦略策定、売上拡大計画までイメージしたECサイトの構築、現行のサイト分析・改善提案まで、すべてワンストップのサービスでご提供し、集客からロイヤル化までECの課題を解決します。
④広告運用＆代行
5,000以上の広告運用実績から導き出されたノウハウを基に、広告とECサイトの連携やアフィリエイト運用代行、運用オペレーション代行など、顧客の事業成長を支援する広告運用メソッドとともに、個社の課題に即したソリューションをご提供します。
⑤CRM＆顧客育成ソリューション
既存顧客のロイヤル化や休眠顧客復活など、CRMに必要不可欠なKPIの測定から顧客育成上の優先課題の特定、課題発生の要因分析から定量・定性両面のデータを見える化。オンライン・オフラインを統合した戦略シナリオの策定から実施までサポートし収益向上を図ります。